2014-11-07 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news サイバーセキュリティ製品:利用コマンド管理&制限「SMART Gateway」と製品名変更 ボスコ・テクノロジーズは、数〜数千台のサーバ(仮想サーバ含む)やネットワーク機器に対して個々に設定変更やアカウント追加を行わずに、ユーザログインや使用コマンドを管理・制御する製品を SMART (Simple Management of Access-Restriction Translator) から、SMART GW (Simple Management of Access-Restriction Translator Gateway) に変更しました。
2014-10-29 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news ボスコ・テクノロジーズとACCESS、SDNを用いたネットワークソリューションの開発・提供において協業 株式会社ボスコ・テクノロジーズと株式会社ACCESSは、SDN (Software Defined Network)技術でネットワーク仮想化への効率的な移行を実現するソリューションの開発・提供において協業していくことで合意した旨を発表します。ボスコ・テクノロジーズとACCESSのパッケージソリューションを活用することにより、データセンターでは、次世代ネットワークを即座に構築し、ネットワーク帯域資源を有効利用することが可能となります。
2014-09-24 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news SDN Japan2014にて、最新技術と実務の動向を講演 来る2014年10月30〜31日に開催するSDN Japan2014にて、「SDN/NFVの実用化を通じて、今後必要となる技術と実務を考える」と題しましてSDN / NFVの最先端の技術と実務に関して講演しました。
2014-08-25 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news B’s 技術局から当社の技術情報を開示 我々ボスコ・テクノロジーズが日々行っている活動の一部を展開し、皆さんとオープンソース等として共有するため、この度、B’s 技術局を開局いたしました。
2014-08-11 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news サイバーセキュリティ製品・利用コマンド管理&制限「SMART Gateway」を販売開始 ボスコ・テクノロジーズは一台で数十〜数千台のサーバやネットワーク機器に対するユーザログインや使用コマンドの制限を可能とする SMART を開発し、本日より販売を開始しました。既に大手通信企業様の全国規模法人案件の検証システム内でご利用いただき、実績を積んできております。
2014-07-01 / Last updated : 2020-05-10 Tsunemasa Hayashi news 本社移転 事業拡大に伴い、本社を東京都文京区小石川一丁目28番3号から、東京都港区西新橋一丁目4番12号 ルート西新橋ビル6Fに移転致しました。
2014-06-09 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news 大学ネットワークにSDNを導入、共同研究を促進 ボスコ・テクノロジーズとストラトスフィアは、SDN 技術で仮想オフィスネットワークを実現する OmniSphere を大阪市立大学 大学院工学研究科に提供し、研究を支援します。
2014-05-31 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news 東京大学とSDN (Software Defined Network) に関する共同研究を開始 株式会社ボスコ・テクノロジーズと国立大学法人東京大学は、SDN (Software Defined Network) に関する共同研究『ネットワーク仮想化における高効率ネットワーク資源運用・管理方式の研究』を実施することで合意し、契約締結しました。
2014-04-09 / Last updated : 2020-05-30 Tsunemasa Hayashi news 大阪市立大学とSDN (Software Defined Network) に関する共同研究を開始 株式会社ボスコ・テクノロジーズと公立大学法人大阪市立大学は、SDN (Software Defined Network) に関する共同研究『Software Defined Network (SDN) を利用したユーザオリエンティッドネットワーク構成法に関する研究』を実施することで合意し契約締結しました。